不動産売却時のリフォームどこまでやるべき?メリット・デメリットを解説

2023-01-10

不動産売却時のリフォームどこまでやるべき?メリット・デメリットを解説

長年住んだ家を売却しようとすると、気がかりなのが家の汚れです。
柱の傷、汚れた壁紙など、気になりだしたら際限がありません。
愛着のある家を高く売却したい欲目もあり、リフォームをしてみようと考える方も多いでしょう。
今回は売却時のリフォームに関するメリットやデメリット、効果的なリフォーム方法について解説します。

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不動産売却時にリフォームするメリット・デメリット

リフォームのメリットに、早期売却が期待される点が挙げられます。
リフォームによって見た目の印象が良くなり、売却が有利になることがあるためです。
しかし期待通りのメリットを得られるかというと、現実は損をする可能性が高いです。
その原因は、中古物件の買主の多くが自らリノベーションを考えており、趣味が合わない可能性があるためです。
むしろリフォーム代金を上乗せすることで売却が難しくなり、結果としてデメリットになることも考えられます。
基本的にリフォームはせずに売りに出した方が良いでしょう。

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不動産売却時でリフォームの必要がある場合とその価格相場

リフォームが売却のメリットになる場合もあります。
例えば、フルリフォーム済のマンションです。
中古マンションでもバス・トイレ・キッチンなどを最新設備に入れ替え、内装をこだわった物件は売却サイトに出るなり売れる人気ぶりです。
しかし、成功例のほとんどが、リフォームを得意とする不動産会社の手によるものです。
個別にリフォームする際の価格目安は以下のとおりです。

  • トイレ…和式から洋式の変更は最も費用が必要(10~50万円)
  • キッチン…システムキッチンの導入(50~200万)
  • 洗面所…シンプルで最低限の機能ならば費用は抑えられる(20~50万円)
  • 内装…壁紙交換やフローリング張替え、バリアフリーや間取りの変更ではさらに費用が必要(100万~150万)

フルリフォームをする場合の費用目安は、400万円程度になります。
個別でリフォームをするなら、リフォーム費用を100万円以内に抑えるようにしましょう。
お金をかけすぎてしまうと、リフォームしたことが裏目になる可能性が高まります。
優先順位を付けて部分リフォームするのも効果的です。

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不動産売却の際リフォームしない場合の売却方法

売却前のリフォームはしない場合、その分クリーニングや検査に費用を回したほうが良いでしょう。
不動産売却の際、リフォームしない場合は、下記の方法をおこなうことで売れやすくしましょう。
ホームインスペクション(住宅診断)
建築士などの専門家に、売却不動産の現状を見極めてもらいます。
現状の欠陥、瑕疵の理解は売買取引の際の安心につながります。
ハウスクリーニング
特に水回りの汚れは仕上がりが違います。
簡易的な修繕
障子の破れや門扉の塗装など目立つ箇所をホームセンターなどで材料を揃え修復しましょう。
リフォーム以外でも丁寧に使われてきた家なのだという印象を残すことは可能です。

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まとめ

不動産売却におけるリフォームは対価が得られない場合が多く、あまりおすすめできません。
売却時にリフォームをしなければ買い手がつかない状況ならば、部分的にリフォームをするほうが効果的です。
安価でできるハウスクリーニングや簡易修繕などでも買い手側の印象を上げられるので、ぜひ検討してみてください。
高井田本通を中心に、東大阪市で不動産売却をサポートする「株式会社モット不動産販売」では、ホームページより24時間、無料査定依頼を受け付けております。
不動産売却でお困りなことがありましたら、お気軽にご相談ください。

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